DX(デジタルトランスフォーメーション)とは? 必要性から成功事例まで
最近、DXの必要性が大きく叫ばれています。なぜDXが必要なのか、どうしてそんなに急ぐべきなのかをきちんと理解しているでしょうか?
DXのことを、デジタル化による業務効率化や、新しいビジネスモデルの開発につながるものだと認識している人は多いでしょう。しかし、DXの意義はそれだけではありません。DXとは、組織全体や企業文化をも巻き込むダイナミックな変革なのです。そして、企業が「2025年の崖」を乗り越え、生き残っていくためには、DXの推進を急がなければいけません。
ここでは、DXの概要や、DX推進を急がなければいけない理由および、基本的な知識について、主に経済産業省のレポートをもとに説明します。
目次
・DX(デジタルトランスフォーメーション)とは
・DX実現のためのデジタイゼーション、デジタライゼーション
・DXはIT化とどう違うのか?
・DXが必要とされる理由
・DXに深く関連する「レガシーシステムの問題」と「2025年の崖」
・レガシーシステムの問題
・2025年の崖
・DXを推進することによるメリット
・日本の現状とDX推進への課題
・日本の現状
・DX推進への課題
・DX推進のステップ
・DX推進のポイント
・DXを実現する技術
・DXの成功事例
・DXの推進は企業に多くのメリットをもたらす
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは
経済産業省は、 DX(デジタルトランスフォーメーション:Digital Transformation)について次のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
端的にいうと、デジタル技術を利用し、変化の激しいビジネス環境に即して、製品、サービス、ビジネスモデル、そして組織のあり方にまで変革を起こし、競争に打ち勝ち、利用者、消費者に価値提供を行なうことです。
DXは「目的」ではありません。ビジネス環境の変化に即して現状を変革していくという目的を達成するための「取り組み」が、DXです。ビジネス環境は常に変化していくため、DXというと取り組みは一度では終わりません。
この後で紹介するように、企業は「2025年の崖」を乗り越えるためDXの推進を急ぐ必要がありますが、その後も継続的に改良改善を重ねながら、常に変化に対応していくこと求められます。
DX実現のためのデジタイゼーション、デジタライゼーション
経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会」による報告「DXレポート2 中間取りまとめ(概要)」では、「企業がDXの具体的なアクションを設計できるように、DXを3つの異なる段階に分解する」としています。1段階目がデジタイゼーション、2段階目がデジタライゼーション、最終段階がDXです。
デジタイゼーションは、既存の業務プロセスそのものは変化させずに、アナログ・物理データをデジタルデータ化することです。
デジタライゼーションは、個別の業務・製造プロセスのデジタル化を指します。
DXは、部署単位ではなく全体の業務・製造プロセスをデジタル化し、事業やビジネスモデル、ひいては組織全体をも変革していくことです。さらに顧客だけでなく社会全体のニーズを満たし、影響が社会全体にまでおよぶこともあるような試みのことです。
なお、同レポートの概要版には、「これらは必ずしも下から順に実施を検討するものではない」との記載があります。
参照:DXレポート2 中間取りまとめ(概要)(以降、DXレポート2)
必ずしも、1段階目のデジタイゼーションから順に実施していかなくてもよいということです。しかし、現実的にはデジタイゼーション、デジタライゼーションの実施がなければDXの実施は不可能です。そのため、デジタイゼーションとデジタライゼーションはDXより先に行なうか、少なくとも同時に実施する必要があります。
デジタイゼーションについて詳しくは、「デジタイゼーションとは?デジタライゼーション・DXとの違いや具体例を解説」を、デジタライゼーションについて詳しくは、「デジタライゼーションとは?効果や業種別の具体例と推進のステップ」をご覧ください。