ガートナージャパンは3月16日、レガシーなオンプレミス環境にあるシステムの将来展望を発表した。多くの日本企業が近代化を進める必要に迫られていると指摘する。
同社はメインフレームについて、ユーザーの60％が膨大な費用を理由として2026年までに移行を見送ると予想している。IBMとNEC以外のメインフレームベンダーが基本的に撤退していくため、ユーザーは何らかのマイグレーション計画を立案せざるを得ず、オープン環境への移行提案を依頼しても想定金額をはるかに上回る見積もりを提示され、移行をためらったり、そもそもコスト、時間、労力をかけるべきか疑問を抱いたりしているユーザーが多いという。
今後はメインフレームのユーザー数が減少してベンダーの保守料金が大幅に値上げされ、途方に暮れるユーザーがさらに増えるという。ユーザーは、将来におけるコスト最適化への配慮と戦略的投資の考え方を含めてベンダーやシステムインテグレーターに移行計画の提案を求めるべきだとし、移行自体も完璧なコピーを作るのではなく、業務システムを区分けして、使っていないシステムを廃止したり、クラウドなどを割り切って使ったりすることなどが重要だとした。
また、近年に大手クラウドサービス事業者がハイブリッドクラウドもしくは分散型クラウドの一部としてオンプレミスのサービスを展開し、従来型オンプレミスや仮想ホスティング（同社は「Oldクラウド」と呼称）が衰退していくとも予想する。
クラウドネイティブな要素を取り入れた新しいオンプレミス（同社は「Newオンプレミス」を呼称）への移行が進み、ユーザー企業はオンプレミスの在り方を変えざるを得なくなるという。このためインフラ戦略や革新において「Newオンプレミス」をよく理解し備えを強化すべきとし、自社システムの将来を考察して、「目利き力」を獲得する。そのためにスキルやマインドセット、新しいスタイルを身に付ける必要があり、「Oldオンプレミス＋Oldクラウドか、それともNewオンプレミス＋Newクラウド」かの議論が重要になるとしている。
